言語社会学者からこういう指摘が出ていても、英語教育を「推進」しようとしている人々の耳には届かないのか、耳にしていても意に介さないのか。
引用：
「英語教育が「お金になる業界」という点も災いしてか、英語教育関係の「実態調査」には、純粋に「実態」解明を狙っているというよりも、プロモーション目的だと考えられるものが多数を占める」
知名度の高い学者が出してくる主張の裏にも、こういう商売臭がぷんぷんするものが多くて困ります。
いったい、金目抜きで、本当に英語教育を改善しようとしているひとは、いるんだか、どうなんだか？
（どういうわけか最後のページだけエラーで表示されないので、結びが読めずにもどかしさは残るんですが、それまでの分析でも十分勉強になります）
http://coo-dis.sakura.ne.jp/_test/_synodos/education/9264/2